エンジニアの仕事

税理士×プロジェクトマネージャーで差別化を図る

プロジェクトマネージャ 税理士

会計・税務の知見を活かしてITシステムの導入を役割を担う、「プロジェクトマネージャー」というポジションが税理士業界でも増えてきました。

そこで、今回はプロジェクトマネージャーという仕事内容から税理士として求められるプロジェクトマネージャの役割まで幅広く解説していきたいと思います。

筆者の経歴
  • 税理士業界での経験をきっかけにプログラミングによる業務改善に興味を持つ。その後、ITスキルゼロからプログラミングを独学で学習し、29歳でエンジニアにキャリアチェンジ。
  • RPAによる社内業務改善、インフラ系のテクニカルサポート、Webエンジニアと経て現在はディレクターとしてECサイトの運営に携わる。

プロジェクトマネージャーとは

プロジェクトマネージャーは、プロジェクトの企画・開発・運用に至るまでの全体を管理する役割を担います。そしてプロジェクトの目標を達成するために、リソースの調整やスケジュールの管理など様々な業務を行います。

プロジェクトマネージャーの仕事内容

プロジェクトマネージャーの仕事内容には、以下のような項目が含まれます。

  • プロジェクトの計画とスケジュールの策定
  • チームの組織とリーダーシップの提供
  • 予算管理とリソースの割り当て
  • リスクの識別と管理
  • コミュニケーションの促進とステークホルダーとの関係管理
  • 進捗の監視と報告
  • 問題の解決と変更管理
  • プロジェクトの完了と成果の評価

税理士業界でプロジェクトマネージャーが求められている理由

税理士業界において、プロジェクトマネージャーの需要が高まっている理由はいくつかあります。

RPAやクラウドサービスといった経理の業務効率化

現代の税理士業界では、業務の効率化が求められています。RPAやクラウドサービスの導入により、繁雑な作業を自動化し、生産性を向上させることが可能です。プロジェクトマネージャーは、これらの技術導入プロジェクトをリードし、効果的な実装を確保する役割を果たします。

システム運用をマネジメントできるIT人材の不足

IT人材の不足が税理士業界でも課題となっています。プロジェクトマネージャーは、システム運用やITプロジェクトのマネジメントにおいて専門知識を持ち、チームをリードすることができるため、その需要が高まっています。

なぜ税理士がプロジェクトマネージャーに最適なのか?

税理士がプロジェクトマネージャーに最適な理由は、以下の点にあります。

  • バックオフィスに精通している 税理士は、会計や財務などのバックオフィス業務に精通しています。そのため、経理や財務関連のプロジェクトにおいて、深い理解と専門知識を活かして効果的にプロジェクトを推進することができます。

主なキャリアパス

税理士がプロジェクトマネージャーとしてのキャリアを積むと、以下のようなキャリアパスが考えられます。

一般企業へのカスタマーサクセスやITコンサルへの転職

税理士としての経験を活かし、一般企業でのカスタマーサクセスやITコンサルティングなどの職種に転職することが可能です。経営に関する幅広い知識とプロジェクトマネジメントのスキルを活かして、新たなキャリアに挑戦することができます。

社内でシステム部門がある場合はキャリアチェンジも

税理士としての経験を活かして、企業内のシステム部門にキャリアチェンジすることも可能です。経理や財務の知識を持ちながら、システムの開発や運用に関わることで、より幅広いスキルを身につけることができます。

プロジェクトマネジメントの学習方法

まずはプロジェクトマネージャの仕事の流れを知る

プロジェクトマネージャとしてキャリア積むなら、まずはIT系の資格を活用しながら仕事の概要を掴んでみることをおススメします。

  • ITパスポート
  • 基本情報技術者試験
  • 応用情報技術者試験
  • プロジェクトマネージャ試験 etc…

より実践的な内容を学ぶなら

さらに実務に即した内容を学習するならUdemyといった学習プラットフォームやプログラミングスクールを活用するのも良いでしょう。

KENスクールの主な特徴
  • 基礎・初級・応用とコースが選べる
  • 個別指導で挫折させない環境が整っている
  • 働きながらの学習も可能

KENスクールは個別指導と実務さながらのカリキュラムを強みとしており、開校から30年近くと他のプログラミングスクールと比べても実績やノウハウは高いです。

まとめ

ITシステムの導入にはそのプロジェクトを完遂するための役割を担う人材がかかせません。

複雑な業務フローになればなるほど、高度な技術力とプロジェクトマネジメント力が必要となります。

一方でこうした人材は不足しており、今後さらに需要が高まるでしょう。